GRIスタンダード対照表 社外からの評価 GRIスタンダード対照表 一般開示事項 経済 環境 社會 GRIスタンダード 項目名 掲載箇所 102 一般開示事項 (2016年版) 組織のプロフィール 102-1 組織の名稱 企業情報 102-2 活動、ブランド、製品、サービス 事業構成 102-3 本社の所在地 企業情報 102-4 事業所の所在地 企業情報 グローバル展開 102-5 所有形態および法人格 企業情報 コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-6 參入市場 事業構成 102-7 組織の規模 企業情報 102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 企業情報 ESGデータ集 102-9 サプライチェーン 事業構成 日本新薬のDNA 102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 有価証券報告書PDF 日本新薬レポート 102-11 予防原則または予防的アプローチ サステナビリティの考え方 日本新薬のマテリアリティ（重要課題） 102-12 外部イニシアティブ ESG関連情報 102-13 団體の會員資格 － 戦略 102-14 上級意思決定者の聲明 會長メッセージ 社長メッセージ 102-15 重要なインパクト、リスク、機會 日本新薬のマテリアリティ（重要課題） 倫理と誠実性 102-16 価値観、理念、行動基準?規範 サステナビリティの考え方 日本新薬のマテリアリティ（重要課題） 102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 ガバナンス ガバナンス 102-18 ガバナンス構造 コーポレート?ガバナンス サステナビリティの考え方（CSR推進體制） 環境とともに（環境マネジメント體制） 社會とともに（健康経営體制） 社會とともに（労働安全衛生體制） ガバナンス（コンプライアンス體制） コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-19 権限移譲 コーポレート?ガバナンス サステナビリティの考え方（CSR推進體制） 環境とともに（環境マネジメント體制） 社會とともに（健康経営體制） 社會とともに（労働安全衛生體制） ガバナンス（コンプライアンス體制） コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-20 経済、環境、社會項目に関する役員レベルの責任 コーポレート?ガバナンス サステナビリティの考え方（CSR推進體制） 環境とともに（環境マネジメント體制） 社會とともに（健康経営體制） 社會とともに（労働安全衛生體制） ガバナンス（コンプライアンス體制） コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-21 経済、環境、社會項目に関するステークホルダーとの協議 コーポレート?ガバナンス（株主との対話） コーポレートガバナンス基本方針（ステークホルダーとの関係、株主との対話等）PDF 日本新薬レポート（ステークホルダーとの対話） 102-22 最高ガバナンス機関およびその委員會の構成 コーポレート?ガバナンス 企業情報（役員紹介） コーポレートガバナンス基本方針（取締役會等の責務等）PDF コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート?ガバナンス 企業情報（役員紹介） コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート?ガバナンス コーポレートガバナンス基本方針（取締役會等の責務等）PDF コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-25 利益相反 コーポレート?ガバナンス コーポレートガバナンス基本方針（獨立性判斷基準等）PDF コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 経営方針?経営計畫 サステナビリティの考え方（CSR推進體制） 環境とともに（環境マネジメント體制） 社會とともに（健康経営體制） 社會とともに（労働安全衛生體制） ガバナンス（コンプライアンス體制） 102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレート?ガバナンス基本方針（取締役會等の責務等）PDF 102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 サステナビリティの考え方（CSR推進體制） 日本新薬のマテリアリティ（重要課題） コーポレート?ガバナンス基本方針（ステークホルダーとの関係等）PDF 102-29 経済、環境、社會へのインパクトの特定とマネジメント サステナビリティの考え方（CSR推進體制） 日本新薬のマテリアリティ（重要課題） コーポレート?ガバナンス基本方針（ステークホルダーとの関係等）PDF 102-30 リスクマネジメント?プロセスの有効性 コーポレート?ガバナンス サステナビリティの考え方（CSR推進體制） ガバナンス（コンプライアンス?リスクマネジメント） 102-31 経済、環境、社會項目のレビュー サステナビリティの考え方 日本新薬のマテリアリティ（重要課題） 102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティの考え方（CSR推進體制） 102-33 重大な懸念事項の伝達 コーポレート?ガバナンス サステナビリティの考え方（CSR推進體制） 環境とともに（環境マネジメント體制） 社會とともに（健康経営體制） 社會とともに（労働安全衛生體制） ガバナンス（コンプライアンス體制） コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総數 － 102-35 報酬方針 コーポレート?ガバナンス コーポレートガバナンス基本方針（取締役會等の責務）PDF コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-36 報酬の決定プロセス コーポレート?ガバナンス コーポレートガバナンス基本方針（取締役會等の責務）PDF コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-37 報酬に関するステークホルダーの関與 コーポレート?ガバナンス報告書PDF 102-38 年間報酬総額の比率 － 102-39 年間報酬総額比率の増加率 － ステークホルダー?エンゲージメント 102-40 ステークホルダー?グループのリスト 環境とともに（環境コミュニケーション） 社會とともに（社會貢獻活動） コーポレート?ガバナンス報告書PDF 日本新薬レポート（ステークホルダーとの対話） 102-41 団體交渉協定 － 102-42 ステークホルダーの特定および選定 － 102-43 ステークホルダー?エンゲージメントへのアプローチ方法 環境とともに（環境コミュニケーション） 社會とともに（社會貢獻活動） ガバナンス（社外取締役メッセージ） コーポレート?ガバナンス報告書PDF 日本新薬レポート（ステークホルダーとの対話） 102-44 提起された重要な項目および懸念 ガバナンス（社外取締役メッセージ） 報告実務 102-45 連結財務諸表の対象になっている事業體 企業情報 有価証券報告書PDF 102-46 報告書の內容および項目の該當範囲の確定 － 102-47 マテリアルな項目のリスト 日本新薬のマテリアリティ（重要課題） 102-48 情報の再記述 － 102-49 報告における変更 － 102-50 報告期間 － 102-51 前回発行した報告書の日付 － 102-52 報告サイクル － 102-53 報告書に関する質問の窓口 ご意見?お問い合わせ 102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 － 102-55 內容索引 本GRIを參考とした索引 102-56 外部保証 － 103 マネジメント手法 (2016年版) 103-1 マテリアルな項目とその該當範囲の説明 日本新薬のマテリアリティ（重要課題） 103-2 マネジメント手法とのその要素 サステナビリティの考え方 環境とともに（環境マネジメント） 社會とともに（人材） 社會とともに（ウェルビーイング?健康経営） 社會とともに（ダイバーシティ&インクルージョン） ガバナンス（コンプライアンス?リスクマネジメント） ガバナンス（透明性に関する指針） 103-3 マネジメント手法の評価 環境マネジメント（環境マネジメントシステム） GRIスタンダード 項目名 掲載箇所 201 経済 パフォーマンス (2016年版) 201-1 創出、分配した直接的経済価値 業績?財務情報 有価証券報告書PDF 201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機會 － 201-3 確定給付型年金制度の負擔、その他の退職金制度 有価証券報告書PDF 201-4 政府から受けた資金援助 － 202 地域経済での 存在感 (2016年版) 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給與の比率（男女別） － 202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 － 203 間接的な経済的 インパクト (2016年版) 203-1 インフラ投資および支援サービス グローバル展開 203-2 著しい間接的な経済的インパクト － 204 調達慣行 (2016年版) 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 － 205 腐敗防止 (2016年版) 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 ガバナンス（コンプライアンス?リスクマネジメント） 205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 ガバナンス（コンプライアンス?リスクマネジメント） ESGデータ集 205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 － 206 反競爭的行為 (2016年版) 206-1 反競爭的行為、反トラスト、獨占的慣行により受けた法的措置 － 207 稅金 (2019年版) 207-1 稅務へのアプローチ － 207-2 稅務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント － 207-3 稅務に関連するステークホルダー?エンゲージメントおよび懸念への対処 － 207-4 國別の報告 － GRIスタンダード 項目名 掲載箇所 301原材料(2016年版) 301-1 使用原材料の重量または體積 ESGデータ集 301-2 使用したリサイクル材料 － 301-3 再生利用された製品と梱包材 ESGデータ集 302エネルギー(2016年版) 302-1 組織內のエネルギー消費量 環境とともに（気候変動への対応） ESGデータ集 302-2 組織外のエネルギー消費量 － 302-3 エネルギー原単位 － 302-4 エネルギー消費量の削減 ESGデータ集 302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 － 303水と廃水(2018年版) 303-1 共有資源としての水との相互作用 環境とともに（資源循環の推進） ESGデータ集 303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント － 303-3 取水 環境とともに（資源循環の推進） ESGデータ集 303-4 排水 ESGデータ集 303-5 水消費 環境とともに（資源循環の推進） ESGデータ集 304生物多様性(2016年版) 304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト － 304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に與える著しいインパクト 環境とともに（生物多様性保全） 304-3 生息地の保護?復元 環境とともに（生物多様性保全） 304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに國內保全種リスト対象の生物種 － 305大気への排出(2016年版) 305-1 直接的な溫室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） 環境とともに（気候変動への対応） ESGデータ集 305-2 間接的な溫室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） 環境とともに（気候変動への対応） ESGデータ集 305-3 その他の間接的な溫室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） － 305-4 溫室効果ガス（GHG）排出原単位 日本新薬レポート（財務?非財務ハイライト） 305-5 溫室効果ガス（GHG）排出量の削減 ESGデータ集 305-6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 － 305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黃酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 ESGデータ集 306廃棄物(2020年版) 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 環境とともに（資源循環の推進） 306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 環境とともに（資源循環の推進） 306-3 発生した廃棄物 環境とともに（資源循環の推進） ESGデータ集 306-4 処分されなかった廃棄物 環境とともに（資源循環の推進） ESGデータ集 306-5 処分された廃棄物 環境とともに（資源循環の推進） ESGデータ集 307環境コンプライアンス(2016年版) 307-1 環境法規制の違反 － 308サプライヤーの環境面のアセスメント(2016年版) 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー 社會とともに（サプライチェーンマネジメント） 308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 社會とともに（サプライチェーンマネジメント） GRIスタンダード 項目名 掲載箇所 401雇用(2016年版) 401-1 従業員の新規雇用と離職 ESGデータ集 401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手當 － 401-3 育児休暇 社會とともに（労働慣行） 402労使関係(2016年版) 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 － 403労働安全衛生(2018年版) 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 社會とともに（安全衛生） 403-2 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 社會とともに（安全衛生） 403-3 労働衛生サービス 社會とともに（安全衛生） 403-4 労働安全衛生における労働者の參加、協議、コミュニケーション － 403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 － 403-6 労働者の健康増進 社會とともに（ウェルビーイング?健康経営） 403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 社會とともに（安全衛生） 403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 社會とともに（安全衛生） 403-9 労働関連の傷害 社會とともに（安全衛生） 403-10 労働関連の疾病?體調不良 － 404研修と教育(2016年版) 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 社會とともに（人財育成） ESGデータ集 404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 社會とともに（人財育成） 404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 － 405ダイバーシティと機會均等(2016年版) 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ 社會とともに（ダイバーシティ＆インクルージョン） ESGデータ集 405-2 基本給と報酬総額の男女比 － 406非差別(2016年版) 406-1 差別事例と実施した救済措置 － 407結社の自由と団體交渉(2016年版) 407-1 結社の自由や団體交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー － 408児童労働(2016年版) 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー － 409強制労働(2016年版) 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー － 410保安慣行(2016年版) 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 － 411全住民族の権利(2016年版) 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 － 412人権アセスメント(2016年版) 412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 － 412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 － 412-3 人権條項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 － 413地域コミュニティ(2016年版)? 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社會とともに（社會貢獻活動） 日本新薬レポート（価値創出に向けた戦略） 日本新薬レポート（事業活動：機能食品事業） 413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潛在的）を及ぼす事業所 － 414サプライヤーの社會面のアセスメント(2016年版) 414-1 社會的基準により選定した新規サプライヤー 社會とともに（サプライチェーンマネジメント） 414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社會的インパクトと実施した措置 社會とともに（サプライチェーンマネジメント） 415公共政策(2016年版) 415-1 政治獻金 － 416顧客の安全衛生(2016年版) 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 醫薬品事業の概要（研究開発） 醫薬品事業の概要（生産） 日本新薬レポート（事業活動：醫薬品事業?研究開発） 日本新薬レポート（事業活動：サプライチェーン?信頼性保証） 416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 － 417マーケティングとラベリング(2016年版) 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 醫薬品事業の概要（生産） 日本新薬レポート（事業活動：サプライチェーン?信頼性保証） 417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 醫薬品事業の概要（生産） 日本新薬レポート（事業活動：サプライチェーン?信頼性保証） 417-3 マーケティング?コミュニケーションに関する違反事例 醫薬品事業の概要（営業） 日本新薬レポート（事業活動：営業） 418顧客プライバシー(2016年版) 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具體化した不服申立 － 419社會経済面のコンプライアンス(2016年版)? 419-1 社會経済分野の法規制違反 － 社外からの評価 健康経営優良法人～ホワイト500～ 経済産業省と日本健康會議が、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康會議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実踐している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。 スポーツエールカンパニー スポーツ庁が、スポーツに対する社會的気運の醸成を図ることを目的に、従業員の健康増進のため、スポーツの実施に向けた取り組みを積極的に行っている企業を認定する制度です。 日経スマートワーク経営 當社は、第５回日経スマートワーク経営調査において、4星に認定されました。（2021年11月） 日経スマートワーク経営調査は2017年から日本経済新聞社が実施しているもので、全國の上場企業と有力非上場企業を対象とし、多様で柔軟な働き方の実現、新規事業などを生み出す體制、市場を開拓する力の３要素によって組織のパフォーマンスを最大化させる取り組みを「スマートワーク経営」と定義し、企業統治など経営基盤も加え、星５段階で評価されます。 日経SDGs経営 國連グローバル?コンパクト（UNGC）は、各企業?団體が責任ある創造的なリーダーシップを発揮することによって、社會の良き一員として行動し、持続可能な成長を実現するための世界的な枠組み作りに參加する自発的な取り組みです。日経SDGs経営調査は2019年から日本経済新聞社が実施しているもので、SDGsを経営と結びつけることで、事業を通じて社會?経済?環境の課題解決に取り組み、企業価値向上につなげている企業を「SDGs経営」とし、「経済価値」「社會価値」「環境価値」「ガバナンス」の4要素から、5段階で評価されます。
